ラベル 自然 の投稿を表示しています。 すべての投稿を表示
ラベル 自然 の投稿を表示しています。 すべての投稿を表示

2018年6月9日土曜日

温暖化の足音

2018年6月3日付 しんぶん赤旗

 気象庁が発表した2018年(平成30年)春(3月~5月)の天候の特徴は以下のとおりです。
〇 全国的に気温がかなり高く、東日本では記録的な高温
 期間を通して暖かい空気に覆われやすかったため、全国的に気温の高い状態が概ね持続し、平均気温はかなり高かった。特に東日本の平年差は+2.0℃で、春としては統計を開始した1946年以降では1位の高温となった。
〇 降水量は北・東・西日本で多く、沖縄・奄美でかなり少なかった
 低気圧の通過時に、南から湿った空気が流れ込みやすかったため、北・東・西日本では降水量が多く、北・東日本日本海側ではかなり多かった。一方、沖縄・奄美では、湿った空気や低気圧の影響を受けにくかったため、かなり少なかった。
出典:気象庁発表資料

〇 日照時間は東日本太平洋側と西日本、沖縄・奄美でかなり多かった
東日本太平洋側と西日本、沖縄・奄美では高気圧に覆われやすく、晴れた日が多かったため、日照時間がかなり多かった。 
出典:気象庁発表資料

 地球表面の大気や海洋の平均温度は「地球の平均気温」または「地上平均気温」と呼ばれ、地球全体の気候の変化を表す指標として用いられています。19世紀から始まった科学的な気温の観測をもとに統計が取られているわけですが、地球の平均気温は1906年から2005年の100年間で0.74℃(誤差は±0.18°C)上昇しており、長期的に上昇傾向にある事は「疑う余地が無い」と評価されています。上昇のペースは20世紀後半以降、加速する傾向が観測されていて、これに原因だと見られる、海水面(海面水位)の上昇や気象の変化が観測され、生態系や人類の活動への悪影響が出始めています。

 確実に温暖化の足音が高くなってきています。今、何とかしないと手遅れになる・・・そんな恐怖をいつも感じているのですが、どうしたら地球上のすべての国で、温暖化防止で足並みをそろえることができるのか、難しい課題ですが、そこに向けて努力し続けることを止めるわけにはいきません。

2018年6月8日金曜日

セシウムボール

2018年6月3日付 しんぶん赤旗

 九州大学の宇都宮聡准教授らの研究チームが東京電力福一原発事故で飛散した高濃度放射性セシウム含有微粒子(セシウムボール)が環境中にどれだけ存在するかを分析できる簡易定量法の開発に成功したらしい。
hい形態と、溶けにくいガラス質のセシウムボールの二種類があり、この分別のため、放射性物質を可視化する「オートラジオグラフィー」という手法を用いて粒子の大きさや放射能を分析し、判別方法を確立した。

 実際に福島の土壌で測定したところ、土壌の放射能の8~38%がセシウムボールによること、セシウムボールが最大で土壌1g当り1,020個存在することが分かった。今後、様々な環境での分布状況や、除染土の汚染状況、自然界での移行挙動を調べるのに役立つのではないかと期待されている。

 原発事故による放射能汚染は、まだまだ解決の道筋も見えない深刻な状態にあるにもかかわらず、放射能汚染の除染で集めた汚染土の再利用が決まったという信じがたいニュースが飛び込んで来たり、実際に放射能に汚染されているのにもかかわらず、風評被害だと大きな声をあげる人がいたり、放射能被害を過小に、あるいはむしろ積極的になかったかのように評価する向きがある中で、セシウムボールの定量検査が簡単にできるようになるのは良いことだ。是非とも、積極的に活用して、放射能汚染しているものは汚染しているものとして、正しく取り扱うためのツールとして役立ってほしいと思う。

2018年6月7日木曜日

CO2濃度、最高を更新

2018年6月1日付 しんぶん赤旗

 気象庁の発表によると、岩手県大船渡市と南鳥島、与那国島で観測した二酸化炭素(Co2)濃度の2017年平均値がいずれも410ppm弱となり、観測史上最高を更新したとのことです。Co2濃度は観測を開始して以来一貫して上昇しており、温暖化などの影響が懸念されます。
 以下は、気象庁の発表から引用です。

 このグラフは、温室効果ガス世界資料センター(WDCGG)が世界各地の観測データを収集し、それをもとに解析した地球全体の二酸化炭素濃度の経年変化を示しています。地球全体で見ても、濃度が上昇していることが分かります。


 WDCGGが収集したデータをもとに、緯度帯別に平均した大気中の二酸化炭素月平均濃度の経年変化を示します。
 緯度帯別に見ると、相対的に北半球の中・高緯度帯の濃度が高く、南半球では濃度が低くなっています。これは、二酸化炭素の放出源が北半球に多く存在するためです。
 また、春から夏に減少し、夏から翌春にかけて増加する季節変動は、主に陸域の植物活動によるものです。このため、陸域面積の多い北半球では季節変動の振幅が大きく、陸域の面積の少ない南半球では振幅が小さくなっています。

 いずれにしても、二酸化炭素量の増大は地球の温暖化をもたらすと同時に、海流の大循環の流れを変えさらなる温暖化につながっています。二酸化炭素排出量の削減は可及的速やかに取り組まなければならない課題だと私は思います。

2018年5月30日水曜日

鯖とイワシを喰おう

2018年5月30日付 しんぶん赤旗

 しんぶん赤旗の小さな囲み記事だが、ここに実は地球規模での気候変動が反映している。深層の大循環という言葉を聞いたことがあるだろうか。またの名を提唱者の名前をとって『ブロッカーの深層水のコンベヤーベルト』という。
 表層水が深層に達するまでに強く沈降する海域は、北大西洋のグリーンランド沖と南極付近のウェッテル海に限られている。グリーンランド沖でできた深層水は大西洋から南極まで南下して、南極付近にできた深層水と合流した後、南極大陸の周りを通ってインド洋と太平洋を巡っていく。深層水の流れは非常にゆっくりしており、蝸牛の移動速度よりもはるかに遅い時速3.6mほどだ。表層海流、例えば黒潮は4ノットくらいの速さで流れているというから時速7kmを超えているわけで、深層水の流速がいかに遅いかわかる。
 この海水を運ぶベルトコンベヤーが地球の温暖化でストップしたら、ストップはしないまでも流速が遅くなったり、流れが変化したら、それだけで地球の気候変動や食料供給に大きな影響が出る。私たち地球に生きているものすべての生命が危機に直面することになりかねない。

 日本の漁業の不振の背景には、実は、こうした深層の大循環がわずかに変化し、表層海流の流れが少し変わったことが影響しているのではないか。私は、そんな問題意識でこの問題をとらえている。だから、イカやサケ、サンマなどの不漁が目立つようになり、サバとイワシの漁獲が多いのではないかと。

 ところが、サバとイワシの消費量は、4割、2割と減少している。そこで、サバとイワシをもっと食べてもらおうという工夫が各地で始まっている。北海道釧路市では秋刀魚に替わる水産加工品として今春からイワシの菜の花漬けを発売した。

 う~ん、旨そうだ。一度、このイワシの菜の花漬け、食べてみたいものだ。

2018年5月22日火曜日

ベースロード電源は不要

 ベースロード電源とは何か?海外文献でベースロードの定義を見ると次のように書かれています。
Base Load: The minimum amount of electric power delivered or required over a given period at a constant rate.
 愛用している翻訳ツール(Google翻訳)によると「所定の期間に一定の割合で供給または必要とされる電力の最小量。」ということになります。このベースロードを供給するのがベースロード電源です。しかし、このベースロード電源については、海外ではすでに過去のものだとする説が有力になっています。例えば『ベースロード電源は21世紀にふさわしいか?』と題したEnergy Democracyのホームページを読むと「再生可能エネルギー(以下、再エネ)が大量に導入された場合は石炭火力や原子力を硬直的に一定出力することが難しくなり、ベースロードという概念にとって代わる柔軟な系統運用が必要であることが示唆され」ています。
 要するに、太陽光の有無に左右される太陽光発電や風が吹くかどうかに影響を受ける風力発電などで電力をまかなう場合、曇りの日や夜間、無風の日の電力需要に対応して電力を供給する発電が必要となるわけですが、原子力や石炭火力などでその一定の期間の必要最小量の発電をしようというベースロー電源は、いったん発電が始まったら発電量をコントロールできない原子力発電では、発電量が不足するときにのみ発電するといった柔軟な運用ができないので、そもそもベースロード電源という考え方はとらないという国が増えているというわけです。

 日本は相変わらずベースロード電源としての原子力に固執し、30年先でもまだ原発をベースロード電源として使うと言っているわけですが、再生可能エネルギーが主力発電の国が増えつつある中で、日本のエネルギー計画は、世界から遅れているだけでなく、東京電力福一原発の事故から何も学ぼうとしない姿勢にしか見えません。
2018年5月17日付 しんぶん赤旗

2018年4月11日水曜日

もんじゅ廃炉計画

 もんじゅは、MOX燃料(プルトニウム・ウラン混合酸化物)を使用し、消費した量以上の燃料を生み出すことのできる高速増殖炉の実用化のための原型炉であり、高速実験炉常陽でのデータを基に建設された、日本で2番目の高速増殖炉です。

 1991年5月18日運転開始、94年4月に初臨界達成後、原子炉の特性を確認し、1995年2月より原子炉出力を段階的に上げる試運転を進めました。原子炉出力約45%での試験のために、原子炉出力を徐々に上昇させる操作を行っている時に、ナトリウム漏えい事故が発生しました。
 中央制御室に「中間熱交換器C2次側出口ナトリウム温度高」という警報、また、同時に火災検知器(煙感知器)も発報しました。さらに1分後、「C2次主冷却系ナトリウム漏えい」という警報が出ました。これは、2次主冷却系Cループの配管室でナトリウムが漏れたことを示しています。しかし、これを過小評価した担当者が通常の手段で原子炉を停止させようとしている最中に複数の検知器から発報があり白煙が増加していることが確認され原子炉の緊急停止が行われました。
 当初その事故を隠蔽しようとしたことから、世間の非難を浴びることになりました。運転再開のための本体工事が2007年に完了(12年もかかったのですね)し、2010年5月6日に2年後の本格運転を目指して運転を再開しましたた。しかし、2010年8月の炉内中継装置落下事故により、再び稼働ができなくなった。2012年に再稼働する予定であったが実現せず、結局、2016年12月21日廃炉が正式決定されました。

 そのもんじゅの廃炉計画が認可され、これから廃炉作業が進みます。詳細は記事を読んでいただきたいと思いますが、廃炉作業全体は30年の長期にわたる作業になり、しかも、使用済みMOX燃料の再処理をどうするのか、処理後どこに廃棄するのか等々まだ決まっていないのです。原子力は人のコントロールできるものではないのですよ。そんなものをベースロード電源に位置付けるなんてことをいつまでやっているつもりなのですかと言いたいです。

2018年3月31日付 しんぶん赤旗


2018年2月21日水曜日

核兵器廃絶こそ理性的政策

 ドイツで開かれていた『ミュンヘン安全保障会議』が18日閉幕しました。昨年、ノーベル平和賞を受賞した国際NGO「核兵器廃絶国際キャンペーン」(ICAN)のベアトリス・フィン事務局長が「安全保障を強め、理性的で責任のある唯一の核政策は、核兵器を禁止し廃絶することだ」と明言。「各国が核軍縮にゆるぎない意志を示し、核兵器の禁止を21Cの安定した枠組みとする目標を持たなければならない」と力を込めました。

2018年2月20日付 しんぶん赤旗

 蛇足ながら、何で赤旗の切り抜きばかりなのかと聞かれたので一言。国内問題では、政党の機関紙なので当然のことですが、日本共産党の主張にそって書かれています。したがって、私も含め一人ひとり別の主張を持っている問題もあるのは当然で、違う立場で書かれた新聞があるのは知っていますが、全ての新聞を取るほど資金的に余裕があるわけではありませんので、経済・社会・スポーツ・科学・国際等一番公平でわかりやすいと私が思っている『しんぶん赤旗』を購読しているわけです。したがって、新聞記事のスクラップも今のところ赤旗からということになるわけです。

 東京新聞とか、中国新聞等々、購読したい新聞はあるんですけどね・・・

2018年2月17日土曜日

原発輸出

 脱原発の先進国ドイツは、チェルノブイリの事故をきっかけに原発見直しを行い、1989年以降、原子力発電所は新設されていません。また、2000年6月には、政府と電力会社が全ての原子力発電所を廃止するという合意を行っています。そして、運転開始後32年を経過した原発を順次廃止する方針を決定し、実行に移しています。

 国内のエネルギー資源に乏しいイタリアは、原子力発電開発に早くから取り組み、1950年代後半にラティナ(Latina、GCR、21万kW)、ガリリアーノ(Garigliano、BWR、16万kW)、トリノ・ベルチェレッセ(Trino Vercellese、PWR、27万kW)の3基の発電炉が発注され、1965年までに営業運転を開始しました。しかし、地方自治体や環境保護団体による反対運動が強まり、原子力発電所の立地は難航していたところに、チェルノブイリ原発事故が起こり、新規の原子力発電所の建設が凍結されました。さらに、東京電力の福島原発シビア事故をきっかけに、2011年6月、原子力利用再開の是非を問う国民投票が実施され、94.15%が原子力利用再開反対票を投じ、ベルルスコーニ首相は原子力オプションを放棄しました。

 スイスでは1990年の国民投票で2000年までは原子力発電所を建設しないことが決まり、1998年には原子炉5基を閉鎖しています。直接民主制のスイスでは、国の需要案件は国民投票で決めることになっているため、原子力政策についても何度も国民投票が行われています。2016年11月には、国内にある5基の原子力発電所の運転停止時期を早めることの是非を問う国民投票が実施され、54.2%の反対多数で否決されました。しかし、翌2017年5月、スイス国内にある原子力発電所全5基を順次廃止し、再生可能エネルギーの促進と省エネを推進するとする新エネルギー法の国民投票が行われ、賛成58.2%、反対41.8%で可決されました。これにより、スイスでは2050年までに脱原発が実現する見通しとなりました

 こうして世界では脱原発の流れが大きくなりつつある中で、日本は、原発を「エネルギー需給構造の安定性に寄与する重要なベースロード電源」と位置づけ、安全性が確認されたものは再稼働をすすめるという方針を策定し、さらに、日本の原子力発電技術を輸出しようという動きを見せています。安倍首相自身がトップ・セールスとして売り込みをかけるという力の入れようです。
 この流れの中で、日立製作所がイギリスでス進める原発新設事業をめぐり、政府が全面的に資金を支援する枠組みが検討されています。

 原発輸出は、設備や部品を輸出するだけでなく、完成後の運営、保守点検を含むパッケージ型のインフラ輸出に変貌しており、巨額な投資が必要なだけでなく、事故が起こった時のリスクを含め採算が取れないと言われています。そこで政府が支援して企業としての採算性を担保しようというわけですが、私企業に国の財政を投入することのおかしさは指摘するまでもないでしょう。
 当然のことながら、原発建設予定地の住民からは反対の声が上がっており、そんな危ない原発を政府が主導して輸出しようとする動き、明らかにおかしいです。

 日立製作所は、東京電力福島原発事故後の2012年11月には、イギリスの原子力会社ホライズン・ニュークリア・パワーを買収し、イギリスの原発事業に足を踏み出しました。翌13年の株主総会では原子力からの撤退を求める意見が出さましたが、中西宏明社長が「(原子力事業を)支えるのが日立の大きな責務だ。」と答弁し反対意見を退けています。
 原子力発電業界は要求している国内の原発新増設が実現せず、原子力人材や技術が後退することに苛立ちを募らせています。そんな中で安倍首相がトップ・セールスとして売り込みに動き、さらに原発輸出に政府保証までつけようというわけですから、大歓迎であることは言うまでもありません。

 原子力の研究まで否定するものではありませんが、放射能を無害化する技術が開発されていない以上、原子力発電は安全・安心の発電方法ではありません。それは今も続く東京電力の原発事故の状況を見れば誰の目にも明らかです。一刻も早く日本政府と、原子力発電産業界が、そのことを真正面から受け止め、原子力発電からの撤退を決意することを期待しています。「我が亡き後に洪水よ来たれ!」ではなく、日本を、地球を未来に残すために、今、何をしなければならないのか真剣に考えなければならない地点に、私たちは立っているのだと思います。

2018年2月16日付 しんぶん赤旗
2018年2月17日付 しんぶん赤旗



2018年2月13日火曜日

火山の監視 人員不足

  しんぶん赤旗が、火山の監視体制をとりあげた。先日の草津白根山の噴火では、これまで火口ではなかったところから噴火が始まった。生えていた樹木が根っこから吹き飛ばされる様子が録画されていて、それをニュースで取り上げていたが、火山の噴火の凄まじさに驚いたものだ。

 私が中学生のころだっただろうか、浅間山が噴火して、黒い噴煙が太く長く赤城山の上空にまで流れてきて、かなりの量の火山灰が降ったことがあった。教室の掃除が大変だったことを今でも覚えている。

 日本列島は火山帯の上に浮いているようなものだ。何時、思いもよらないところで、新しい噴火があってもおかしくないといったら言い過ぎだろうか。いずれにしても、監視体制はしっかりしてもらわないと、原子力発電所を直撃するような噴火があったら、もうそれだけで広範囲に人が住めなくなってしまうわけだからね。

 ところがその火山観測要因が不足しているというから困ったものだ。草津白根山噴火の教訓に学び、あらためて観測体制の在り方を見直すべきだと思うよ。

2018年2月12日しんぶん赤旗
2018年2月12日 しんぶん赤旗

2018年2月9日金曜日

地殻・マントル境界掘削

 日米欧の国際掘削チームが、アラビア半島の東端で大昔の海洋プレートを構成していた「地殻」と「マントル」との境界の掘削に成功しました。これで、地球の歴史がまた一つ明らかになりそうです。




2017年12月21日木曜日

ハプログループ

 『hate』のところで書いた、ハプログループって何ですかという質問があったので、自分の備忘的な意味も含めて整理しておきたい。以下は、Wikipediaのいくつかのページからまとめたもの。

 ハプロタイプとは、生物がもっている単一の染色体上の遺伝的な構成(具体的にはDNA配列)のことであり、通常、母系のミトコンドリアと、父系のY染色体が対象となる。現在は、限定的な意味として、同一染色体上で統計学的に見て関連のある、遺伝的に連鎖している多型(一塩基多型[SNP]など)の組合せをいうことが多い。

 ハプロタイプは親から子へ引き継がれるものであるから家系調査にも応用できる。特に男性のY染色体のハプロタイプは父系の調査に用いられる。Y染色体のハプロタイプは他のハプロタイプと違ってペアをなさないから、他の染色体との乗換えが起こらずに父から息子へと伝えられる。同じ姓をもつ様々な子孫を調べた場合、その姓に対する標準的なY染色体ハプロタイプが見られることもある。これはその姓を名乗った最も古い共通祖先のハプロタイプである可能性が高い。

 逆にミトコンドリアDNAのハプロタイプは母系を推定するのに用いられている。ミトコンドリアDNAは必ず母親から子に受け継がれ、父親から受け継がれることはない。したがってミトコンドリアDNAを調べれば、母親、母親の母親、さらに母の母の母の…と女系をたどることができる(この場合、父親の系統を遡ることはできない)。またミトコンドリアDNAは組換えを経ることがないため、個々人のミトコンドリアDNAの違いは突然変異のみによると考えることができる。

 突然変異は、中立説にもとづくなら、その発生頻度は経過した年月と相関すると考えられている。すると、二つの民族間でDNA配列がとてもよく似ているということは、分かれた後に起きた突然変異が少ないと言うことで、より最近にわかれた民族であるということを示す。逆にあまり似ていない配列は、たくさんの突然変異を蓄積してきたと考えられ、古い時代に分かれた遠い民族であるという基本的原理が成り立つ。

 ミトコンドリアDNAの違いを調べていくと、すべての人類の母親に辿り着けるのではないか、と考えることができる。つまり、ミトコンドリア・イブはより正確に言えば「現生人類の最も近い共通女系祖先」だと言える。分析の結果、場所的には一人のアフリカの女性にたどり着き、時間的には、人類の仮想上の共通の母親は、約12~20万年前つまり最大で20万年前に存在すると結論づけられている。

 ハプロタイプは人類などの集団の比較にも用いられる。ハプロタイプには多様性があり、近い集団では似ているが遠い集団では大きく異なる。ハプロタイプを大きくまとめたものをハプログループといい、これは遺伝的集団を示す指標として用いられ、また地理的なまとまりを見せる場合が多いので、人類の移住の歴史を推定するのにも用いられる。

 この研究が発展して、人類が最初に誕生したアフリカから世界各地に移動していく経路も推定できるようになったわけだ。ミトコンドリアDNAのハプログループDは、東アジア、東南アジア、北アジア、中央アジアそしてアメリカ大陸に至るまで広範囲に観察され、はじまりは48,000年前に東アジアで誕生したとされている。モンゴロイドの分布している地域と概ね重なっている。その中でもD4グループは日本人の30%以上が属しており、琉球人、朝鮮人、モンゴル人、ツングース系民族などでは最も高頻度で観察される。要するに、このグループは東アジアで誕生し、朝鮮半島を経由して日本に渡ってきており、大陸に住むモンゴルや中国、朝鮮半島の人たちは日本人のルーツとなっているというわけだ。

 住む国が違えど、人種的には一緒ということなのだから、いがみ合うのではなく、もっと仲良くできないものだろうかと言いたい。

2017年12月6日水曜日

新たな試み

 今週は、名古屋出張で始まった。名古屋で、一つは事業協同組合の設立のお手伝いをする予定で、新設する事業協同組合の中心メンバーの方たちと打ち合わせ。志はあるが、方法論がわからないということで、私は、すでに事業協同組合を3つ設立してきた実績があり、介護事業のコンサルをやっていることもあって、大先輩のMさんから「手伝ってやってほしい」と頼まれて、出かけて行ったのだった。
 お話をお聞きすると、協同組合を作って介護人材の確保の仕事をするという目的意識のもとで、すでに必要なメンバーは集まっている。あとは中小企業団体中央会を通して、設立に向けて手順通りにやっていくだけのように思えた。足らないところを少しだけお手伝いできれば、うまく軌道に乗っていきそうだ。

 もう一つは、海外で水産物の調達をやっている友人からの要請で、名古屋の食品チェーンのA会長を訪ね、フィリピン、ミャンマー、インドネシア等から水産物を日本に入れる仕事についてお願いに行った。会長のグループ企業で水産物の品質チェックと製品化に取り組んでもらって、その実績を含めて購買生協や地域スーパー等への売り込み戦略を立てていくという大まかな方向性を確認。こちらも何とか話が前に進みそうな感触を得ることができた。

 来年度は、まちづくり研究所を軸に、介護人材の確保と養成に取り組むNCS事業協同組合、農業・林業・漁業という人の暮らしを支える基盤産業の保護・育成を本気で考えておかないと、胃袋を外国に依存してばかりでは日本の未来は切り開けないということで、第一次産業の保護・育成をテーマに六次産業化を含む取り組みを具体化していきたいと考えている。そんな試みの一つとして、東南アジアからの水産物の輸入と、養殖を含めた水産資源の保護育成の事業に着手したというところだ。

2017年11月21日火曜日

岡山県総合グランド

 今日は、西口の国際交流センターで打ち合わせがあり、事務所から歩いていくことにした。打ち合わせが終わって帰る途中、総合グランドの中を抜け、秋色に染まった公園を歩いてきた。
楓の紅葉と木の実
紅と黄と緑
古代と現代が交叉する
蒼空に楓の赤が良く映える
この存在感が良い
このグラデーションの不思議さ
スタジアムと水の流れ
秋陽の昼下がり、何を思って1人ベンチに腰をおろしているのかなぁ。
武道館と楓と
町中には見えないでしょ。
茅の綿毛と蒼空と

2017年10月14日土曜日

ピロリ菌

 ピロ菌検査結果
 先週、ピロリ菌の有無を調べる呼気検査をした。そもそも、ピロリ菌はどうやって胃酸という強い酸性化でも生存できるのか不思議です。

 ヘリコバクター・ピロリは、人の胃粘膜に棲息する螺旋型のグラム陰性桿菌なんですね。そして、強いウレアーゼ活性を持っていて、胃粘液に含まれる尿素を加水分解により二酸化炭素とアンモニアに分解し、そのアンモニアによって自分の周りを中性に保つことで胃の中に存在しています。

 そこで、まず、診断薬を飲む前の呼気を採取し、次に尿素を含んだ診断薬を飲んで5分間左側臥位、さらに座位で15分、あわせて20分経過後に再び呼気を採取し、呼気中の13C-二酸化炭素における13Cの含有量を測定します。

 ピロリ菌がいる場合は、診断薬の尿素を二酸化炭素とアンモニアに分解するわけですが、その二酸化炭素が大きく増加し呼気から体外へ出てくることになります。
 ピロリ菌がいない場合は、尿素が胃に入ってきても二酸化炭素が増加することはありません。

 とまあ、こんな検査を受けていたのですが、今日、結果を聞きに行ってきました。13C-二酸化炭素の上昇が「2.4pc以上」という数値の場合に、ピロリ菌陽性となるわけですが、私の結果は、「0.0」ということで、ピロリ菌はいないという結果になりました。いや~、良かった良かった。もしいたら、また除菌薬をのまなければならず、そしたら又全身に播種状紅斑が出るというようなことになったかもしれないのだからね。まずは一安心。

2017年3月20日月曜日

しろとり動物園

香川県のしろとり動物園に行ってきた。この動物園は、人と動物たちの距離が近いってことがウリで、例えばこんな風に、ヒヨコたちと触れ合えるようになっていたりします。


ひよこ以外にも、リクガメに餌をあげたり、
森の賢者、梟とお近づきになれたり、

虎から覗かれたりします。こんな風に、動物と触れ合えるところが人気の秘密らしく、子ども連れの家族が大勢来ていました。

動物園大好きです。

2017年3月19日日曜日

蒜山を歩いてきた

先日、かみさんと蒜山を歩いてきた。マンホールがジャージー牛になってる!
まだまだ雪景色の中蒜山。でも雪って良いね。色んなものを全て覆い隠して、汚れのない純白の景色に変えてしまう。
中蒜山の養殖場では、寒い景色の中で、多分水に空気を混ぜているんだろうけど、水車が寒そうに回っていた。
塩竈の冷泉も雪の中。でも、水は温かいんだろうか、回りの雪は解けている。1時間ほど散策して塩竈ロッジでラムカツ定食を喰った。
 塩釜ロッジはこんな感じ。で、下がラムカツ!ラム肉の独特の香り、美味いね!それにボリューム満点!満腹で口福な感じが良かったです。

2017年2月26日日曜日

吉備路散歩

先日、かみさんと吉備路を歩いてきた。最近、お気に入りで、時々、車で出かけて、国分寺の駐車場に停めて、吉備路を歩いている。こうもり塚古墳の北に、旧山手村役場があり、そこに向かう路傍に小さな神様が座していた。
旧山手村役場の手前にちょっとした梅園が整備されており、白梅と役場の建物を撮った。青い空、梅の花の白、茅葺きの旧家のコントラストが奇麗だ。

2016年11月29日火曜日

地球を守る

世界の野生動物、2020年までに3分の2絶滅も

 世界自然保護基金(WWF)は27日、最新の報告書で地球上の野生動物について、しかるべき対策を講じなければ2020年までに全体の個体数の3分の2以上が絶滅する恐れがあると発表しました。

 生物多様性を脅かしている最大の要因は、生息地の消失と劣化。また資源としての過剰な利用や気候変動(地球温暖化)、外来生物、汚染など、いくつもの影響が指摘されています。そして、その背景にあるのは人間の活動です。

 「生物生産力(バイオキャパシティ)」とは、自然が持つ木材や水産物(シーフード)、安全に利用できる水などをもたらす生産力や、森林が大気中の二酸化炭素(CO2)を吸収する機能といった、「生態系サービス」の供給力を意味します。「生物生産力(バイオキャパシティ)」には当然、地球1個分という「限界」がありますが、2012年の時点で人間が一年間に消費した自然資源は、実に地球1.6個分に相当するそうです。自然の持つ回復力と、その母体の環境そのものを犠牲にする形で、大規模な消費が続いており、このままではいずれ、多くの野生生物が絶滅に追い込まれ、自然資源は枯渇し、結果として人類も健康で文化的な生活を送ることができなくなるというわけです。

 しかも、2012年時点の、日本国民一人当たりの「エコロジカル・フットプリント(さまざまな自然資源の消費をはじめとする人間活動が、地球環境に与えている圧力の大きさを示す指標)」を計算すると、世界中の人が日本人と同じ暮らしをした場合、一年間に必要とされる資源の量は、地球2.9個分になるといいます。日本人の暮らしは地球環境に対する大きなダメージを与えているんです。

 「交通」「住居・光熱費」などのフットプリントを下げていく必要がありますが、石油・石炭に由来したエネルギーから再生可能エネルギーへの転換が待ったなしの課題です。当然のことですが、原子力もだめ!CO2を出さないといいますが、核廃棄物の最終処分が出来ない状態の中で、その管理には膨大な費用がかかっています。

 食料生産の母体となる土地や海の利用に支えられている「食」の問題は、地球上で広く自然が失われている現状に影響を及ぼしています。また「食」においては、食料が大量に廃棄される問題も指摘されています。日本は先進国の中でも食料自給率が低く、外国から大量の食材を輸入していますが、実にその18%は廃棄されているという現実をご存知ですか?この食料廃棄の量を減らし、食のムダをなくすだけでも、農業や漁業などによる地球環境への負荷を抑えることができるのです。

 何とかしないといけない。一人ひとりがそれに気づき、できるところから具体的な取り組みを始める・・・それ抜きには人類がこの地球で生きていくことそれ自体が不可能になってしまう。そんなことを考えさせられたニュースでした。

2016年11月27日日曜日

わらアート

 小豆島を旅した。瀬戸内芸術祭の作品を鑑賞しにいったのだ。これはわらアート(作品No.076)で、大きな猿がまるで生きているような実在感で歩き出そうとしている。




2016年11月20日日曜日

韮の花


 私が勤めるデイサービスセンターでは、プランターで色んな野菜を栽培したりしているんだけど、これもその一つ。ニラの花ですね。透明感のある花びらが奇麗ですね。ネギ属の多年草だけど、ネギの花はネギ坊主、ニラの花こんな感じでずいぶん違いますね。若い花芽もおひたしや炒め物で美味しくいただけるんですよ。