リーマン・ショック

伊勢志摩サミット安倍首相の「リーマン級」に批判相次ぐ

２００８年９月１５日、米国投資銀行のリーマン・ブラザーズが破綻し、それに端を発して続発的に世界的な経済危機が発生した。

その前年には米国でサブプライム住宅ローン危機が起こっており、リーマン・ショックはこのサブプライム住宅ローン危機に端を発し、リーマン・ブラザーズが破綻したことで引き起こされた世界的な経済危機を意味する。

サブプライム住宅ローン危機とは何だったのか…。
プライム＝優遇金利適用先で、サブプライム＝プライム適用先よりも著しく信用力の低い貸付先のことで、彼らの住宅購入用途向けに、ローンへの返済が滞った場合への担保として購入する住宅に抵当権を設定し、抵当貸付とした住宅ローン即ちモーゲージ・ローン(mortgage loan)である。

危機に至る何年かの間、急成長しつつあるアジア諸国や産油国から巨額の外資が米国内に流入し、2002～2004年ころの米国の低金利とあいまって融資条件が大幅に緩和され住宅バブルと信用バブルの両方に油を注いだ。こうした不動産バブルを背景に、不動産担保証券(MBS) と呼ばれる金融商品が開発され、MBS契約高が急増することになった。

これは住宅ローンの弁済金と住宅価格を価値の裏づけとする証券であり、こうした金融革新によって、世界中の企業や投資家が米国の住宅市場に投資できるようになったわけだが、住宅バブルがはじけ住宅価格が下落すると、大量の資金を借りてサブプライム、MBS に大きく投資していた世界的な大手金融機関が巨額の損失を計上せざるを得なくなった。住宅市場の危機が他の経済分野に波及するにつれて、他種のローンでも債務不履行や損失が目立って増加し、全世界の損失額は何兆ドルもの規模になると推計された。

そのころと似ていると安倍首相は主張したが、残念ながら安倍首相の主張は国際的な共通認識とはならなかった。そりゃあそうだ、失敗したのはアベノミクスであり、ただ一人日本だけが経済成長から取り残されている。「自国経済への不安を国民に訴える手段にＧ７を利用した」と揶揄されても仕方のない状況にあるということを安倍さんはしっかり認識しなければならないね。