2016年6月28日火曜日
舟底の記憶
旧日本軍の軍艦の錨やノルウェー船のスクリューを使い巨大なオブジェを作っている。
この作品のある場所は、岡山県玉野市の宇野港です。
2016年6月27日月曜日
アベノミクスの失敗
参議院議員選挙の争点、二つ目はアベノミクスの評価。そもそもアベノミクスとは何だったかを見ておく。アベノミクスは次の三つを基本方針としている。
１ 大胆な金融政策
・２％のインフレ目標
・無制限の量的緩和
・円高の是正とそのための円流動化
・日本銀行法改正
２ 機動的な財政政策
・大規模な公共投資（国土強靭化）
・日本銀行の買いオペを通じた建設国債の買い入れ・長期保有
※ただし国債そのものは流動化
３ 民間投資を喚起する成長戦略
・「健康長寿社会」から創造される成長産業
・全員参加の成長戦略
・世界に勝てる若者
・女性が輝く日本
首相官邸のホームページを見ると、次のように書いている。
「どれだけ真面目に働いても暮らしが良くならない」という日本経済の課題を克服するため、安倍政権は「デフレからの脱却」と「富の拡大」をめざしています。これらを実現する経済政策がアベノミクス「３本の矢」です。
大胆な金融政策で市場に流通するお金を増やし ⇒ 機動的な財政支出で１０兆円規模の経済対策予算により政府自身が率先して需要を創設し ⇒ 規制緩和等でビジネスを自由にすることで民間投資を喚起し持続的な経済成長（富の拡大）をめざす
「アベノミクス」から３年、日本経済はどうなったか。首相官邸がアベノミクスは機能しているといくら声高に主張しても、個人消費は冷え込み、GDPも大幅に落ち込むなど紛れもなく日本経済は悪化している。
日銀の異次元の金融緩和やGPIF（年金基金）投入等によって金融市場だけは活況を呈してきたが、今年に入って株価も下がりはじめ、官製相場の力業でやっ とこさっとこ保っている状態だ。確かに大企業の業績は上がり、富裕層や外国人投資家は多いに潤った。しかしそれは一握りの人たちへの富の集中と、圧倒的多数の国民の貧困化をもたらした。福祉切り捨てによる個人負担の増加、物価高、消費税の５％⇒８％経の増税、給与水準の連続的低下などで、１億総活躍社会ど ころか１億総貧困社会へ転落している。
日銀は量的緩和によって２５０兆円近い国債を抱え込み、それだけの金を市場に放出したが、金融機関の間を行き来するだけで一般には回らず、GDPは約６割を占める個人消費が冷え込み、住宅投資もマイナス、企業の設備投資もマイナスと日本経済は明らかに悪化した。
賃金水準は安倍内閣の３年間下がり続け、円安にともなう物価高と消費税増税のダブルパンチで個人消費は落ち込んだ。安倍内閣の３年間で非正規雇用が 1775万人から1953万人となり約10％増加する一方で正規雇用は3370万人から3314万人と56万人減少している。年間200万円以下の賃金で 働く労働者は全雇用労働者の28％を超え、所得税・住民税・相続税の増税、子育て給付金の廃止や介護報酬・診療報酬の削減、生活保護費・年金支給額の削減など社会保障の切り捨てが進み、 消費税の８％への増税、物価上昇など国民生活の困難が押し付けられてきた。
こう見てくると、アベノミクスは第一の矢が放たれ市場に流通する金が増えたところまでは実行された。しかし第２、第３の矢は、誰が見ても失敗であり、「アホノミクス」と揶揄されるのも頷けるという状態にある。今、日本経済を成長路線に転換するには、アベノミクス路線からは速やかに撤退し、国民生活を温める政策の具体化が求められている。そのためには、今度の参議院選挙、政権与党に痛打を与える選挙にしなければならないと私は考えているのだ。
１ 大胆な金融政策
・２％のインフレ目標
・無制限の量的緩和
・円高の是正とそのための円流動化
・日本銀行法改正
２ 機動的な財政政策
・大規模な公共投資（国土強靭化）
・日本銀行の買いオペを通じた建設国債の買い入れ・長期保有
※ただし国債そのものは流動化
３ 民間投資を喚起する成長戦略
・「健康長寿社会」から創造される成長産業
・全員参加の成長戦略
・世界に勝てる若者
・女性が輝く日本
首相官邸のホームページを見ると、次のように書いている。
「どれだけ真面目に働いても暮らしが良くならない」という日本経済の課題を克服するため、安倍政権は「デフレからの脱却」と「富の拡大」をめざしています。これらを実現する経済政策がアベノミクス「３本の矢」です。
大胆な金融政策で市場に流通するお金を増やし ⇒ 機動的な財政支出で１０兆円規模の経済対策予算により政府自身が率先して需要を創設し ⇒ 規制緩和等でビジネスを自由にすることで民間投資を喚起し持続的な経済成長（富の拡大）をめざす
「アベノミクス」から３年、日本経済はどうなったか。首相官邸がアベノミクスは機能しているといくら声高に主張しても、個人消費は冷え込み、GDPも大幅に落ち込むなど紛れもなく日本経済は悪化している。
日銀の異次元の金融緩和やGPIF（年金基金）投入等によって金融市場だけは活況を呈してきたが、今年に入って株価も下がりはじめ、官製相場の力業でやっ とこさっとこ保っている状態だ。確かに大企業の業績は上がり、富裕層や外国人投資家は多いに潤った。しかしそれは一握りの人たちへの富の集中と、圧倒的多数の国民の貧困化をもたらした。福祉切り捨てによる個人負担の増加、物価高、消費税の５％⇒８％経の増税、給与水準の連続的低下などで、１億総活躍社会ど ころか１億総貧困社会へ転落している。
日銀は量的緩和によって２５０兆円近い国債を抱え込み、それだけの金を市場に放出したが、金融機関の間を行き来するだけで一般には回らず、GDPは約６割を占める個人消費が冷え込み、住宅投資もマイナス、企業の設備投資もマイナスと日本経済は明らかに悪化した。
賃金水準は安倍内閣の３年間下がり続け、円安にともなう物価高と消費税増税のダブルパンチで個人消費は落ち込んだ。安倍内閣の３年間で非正規雇用が 1775万人から1953万人となり約10％増加する一方で正規雇用は3370万人から3314万人と56万人減少している。年間200万円以下の賃金で 働く労働者は全雇用労働者の28％を超え、所得税・住民税・相続税の増税、子育て給付金の廃止や介護報酬・診療報酬の削減、生活保護費・年金支給額の削減など社会保障の切り捨てが進み、 消費税の８％への増税、物価上昇など国民生活の困難が押し付けられてきた。
こう見てくると、アベノミクスは第一の矢が放たれ市場に流通する金が増えたところまでは実行された。しかし第２、第３の矢は、誰が見ても失敗であり、「アホノミクス」と揶揄されるのも頷けるという状態にある。今、日本経済を成長路線に転換するには、アベノミクス路線からは速やかに撤退し、国民生活を温める政策の具体化が求められている。そのためには、今度の参議院選挙、政権与党に痛打を与える選挙にしなければならないと私は考えているのだ。
2016年6月24日金曜日
参議院議員選挙
参議院議員選挙が始まった。今回の選挙では何が争点となるのか・・
いくつか重要な問題があるが、中でも憲法改正が国のあり方を変える重要な問題だと思う。安倍首相は『憲法改正』をご自身の政治家としての使命だと考えているようで、改憲に意欲を見せている。衆議院では憲法改正を決める三分の二以上の議席を与党で持っており、参議院でも三分の二以上を獲得すればいよいよ憲法改正が現実味を帯びてくる。
安倍首相は新しい憲法の内容について自民党の憲法草案で示していると云っている。もちろん与党としては公明党の意向もありそのまま憲法改正案として出てくるとも思えないが、安倍首相が作りたい憲法の内容は草案の中に示されている。
そもそも政治家に新しい憲法を制定する権限があるのかという問題がはおいておき、草案の問題点を見ておきたい。これは、民医連という私の勤務する病院が参加する団体の憲法学習を通じて私が理解を深めたものである。
まず、私が一番の問題だと思うのは「自衛軍の創設」で、単に戦力不保持規定を削除して、自衛隊を自衛軍としただけではなく、９条の２で内閣総理大臣を最高指揮者とし、有事の際は閣議決定を経ずに行政各部を指揮監督する権限を与えた。こうして戦争へのハードルを限りなく低くし、現憲法の特徴である平和を人権として主張することを廃止し、将来に向かって非暴力平和主義の展望を奪おうとしている。しかも、文民統制を事実上骨抜きにし、自衛軍は国会承認なしにその任務遂行を可能としている。また、自衛軍の任務の一つに「緊急事態における公の秩序の維持」を定めており、戦争政策に反対する国民を弾圧した戦前の治安維持法を思い出させる。
二つ目の問題は、「公の強調」。自民党の憲法草案では、個人を超える価値として国家とつながる公益や公の秩序が強調されている。そして、前文では国に対する愛情を義務づけ国民の内心にまで干渉しようとしてる。国民の義務や責任を強調し、軍事裁判所の規定をを置くことで、人権保障規定という憲法の本質を歪め、国家が国民を支配する体制をめざすものとなっている。これは主権在民を掲げる現憲法を真っ向から否定するものである。
三つ目の問題は「地方自治」。現憲法95条では特定の地方公共団体に不利益な法律を作るときには、その地域の住民の住民投票が必要とされている。これを削除しようとするのが自民党の憲法草案で、そうなれば特定の自治体に不利益な法律を作ることもできるようになる。また、国と地方公共団体の適切な役割分担を規定しており、国防や外交、軍事、国際協力などは国の役割であり「地方は口を出すな」と云われているに等しい。そうなると、横須賀での原子力空母入港反対や普天間基地の辺野古移設反対を求める地方の動きは憲法違反となり、地方自治体の権限は大きく制限されることになる。地方の時代の終焉となることは間違いない。
国民の中には、「新しい時代に相応しい新しい憲法を」という主張に同調する向きもある。しかし、現憲法の価値を実現できていないのに、国民の権利の上に国をおき、権力への歯止めを緩やかにして国民は何を得られるというのか。それは戦前のような国家による統制と基本的人権の剥奪ではないのか。私にはそんな風にしか見えないのである。
いくつか重要な問題があるが、中でも憲法改正が国のあり方を変える重要な問題だと思う。安倍首相は『憲法改正』をご自身の政治家としての使命だと考えているようで、改憲に意欲を見せている。衆議院では憲法改正を決める三分の二以上の議席を与党で持っており、参議院でも三分の二以上を獲得すればいよいよ憲法改正が現実味を帯びてくる。
安倍首相は新しい憲法の内容について自民党の憲法草案で示していると云っている。もちろん与党としては公明党の意向もありそのまま憲法改正案として出てくるとも思えないが、安倍首相が作りたい憲法の内容は草案の中に示されている。
そもそも政治家に新しい憲法を制定する権限があるのかという問題がはおいておき、草案の問題点を見ておきたい。これは、民医連という私の勤務する病院が参加する団体の憲法学習を通じて私が理解を深めたものである。
まず、私が一番の問題だと思うのは「自衛軍の創設」で、単に戦力不保持規定を削除して、自衛隊を自衛軍としただけではなく、９条の２で内閣総理大臣を最高指揮者とし、有事の際は閣議決定を経ずに行政各部を指揮監督する権限を与えた。こうして戦争へのハードルを限りなく低くし、現憲法の特徴である平和を人権として主張することを廃止し、将来に向かって非暴力平和主義の展望を奪おうとしている。しかも、文民統制を事実上骨抜きにし、自衛軍は国会承認なしにその任務遂行を可能としている。また、自衛軍の任務の一つに「緊急事態における公の秩序の維持」を定めており、戦争政策に反対する国民を弾圧した戦前の治安維持法を思い出させる。
二つ目の問題は、「公の強調」。自民党の憲法草案では、個人を超える価値として国家とつながる公益や公の秩序が強調されている。そして、前文では国に対する愛情を義務づけ国民の内心にまで干渉しようとしてる。国民の義務や責任を強調し、軍事裁判所の規定をを置くことで、人権保障規定という憲法の本質を歪め、国家が国民を支配する体制をめざすものとなっている。これは主権在民を掲げる現憲法を真っ向から否定するものである。
三つ目の問題は「地方自治」。現憲法95条では特定の地方公共団体に不利益な法律を作るときには、その地域の住民の住民投票が必要とされている。これを削除しようとするのが自民党の憲法草案で、そうなれば特定の自治体に不利益な法律を作ることもできるようになる。また、国と地方公共団体の適切な役割分担を規定しており、国防や外交、軍事、国際協力などは国の役割であり「地方は口を出すな」と云われているに等しい。そうなると、横須賀での原子力空母入港反対や普天間基地の辺野古移設反対を求める地方の動きは憲法違反となり、地方自治体の権限は大きく制限されることになる。地方の時代の終焉となることは間違いない。
国民の中には、「新しい時代に相応しい新しい憲法を」という主張に同調する向きもある。しかし、現憲法の価値を実現できていないのに、国民の権利の上に国をおき、権力への歯止めを緩やかにして国民は何を得られるというのか。それは戦前のような国家による統制と基本的人権の剥奪ではないのか。私にはそんな風にしか見えないのである。
2016年6月21日火曜日
千屋牛
2016年6月20日月曜日
18歳
6月19日改正公職選挙法が施行され18歳選挙以上の人に選挙権が与えられ全国約240万人が新しく有権者となった。若い純粋な精神が誰を選ぶのか非常に興味深いところだ。
若い人たちが政治的な課題に対して積極的に発言するようになった。SEALDs（シー ルズ：Students Emergency Action for Liberal Democracy - s）に代表されるような若者や、小さな子どもを抱えたママさんたちなどが、戦争法反対や反原発、辺野古への基地移設問題などで声をあげ続けている。日本の 主権者が誰なのか、政治は何のためにあるべきか、自分たちの声でしっかり主張している。
日本の政治状況は悪化を続けている。憲法違反の集団的自衛権容認によってアメリカの起こす戦争に巻き込まれつつあるし、TPP協定の締結で、日本の産業（特に農業）はボロボロにされそうだ。アベノミクスの失敗で大企業が利益を上げながら国民所得は減り続け、社会保障は切り捨てられ、相変わらず米軍基地の存在によって米軍人の凶悪犯罪が繰り返されている。
こんな時代は変えなければならない。そして、未来を切り開く最初のチャンスが目前に迫っている。それが７月１０日投票の参議院議員選挙だ。一人区で野党の選 挙協力で候補者の絞り込みが行われ、与野党の対決というわかりやすい選挙になった。しかし、選挙目当ての消費増税先送り、憲法改正や辺野古への基地移設問 題、TPPなど、票が減りそうな課題は争点としないという、いつもの自民党の選挙戦術によって自民党の支持率が上昇している。
今回の選挙でもまた、国民は、自民党に騙される道を選ぶのだろうか？否、今度こそ自民党政権の終わりに向けた最初の一歩にしなければならない。初めて投票する18歳〜20歳未満の人たちも含めて、憲法を守り、戦争法を廃案とし、原発の廃炉をめざし、辺野古への基地移設ではなく基地のない日本をめざし、TPP協定には参加せず日本の農業をまもる…そんな政治を実現するために自民党・公明党の政権与党に選挙戦で勝利することが何よりも大事だということを一緒に考え行動したいものだ。
こんなことを書きながら、初めて選挙に参加したのは何時だったかと考えた。おそらく大学に入った年の衆議院議員選挙ではなかったかな・・
若い人たちが政治的な課題に対して積極的に発言するようになった。SEALDs（シー ルズ：Students Emergency Action for Liberal Democracy - s）に代表されるような若者や、小さな子どもを抱えたママさんたちなどが、戦争法反対や反原発、辺野古への基地移設問題などで声をあげ続けている。日本の 主権者が誰なのか、政治は何のためにあるべきか、自分たちの声でしっかり主張している。
日本の政治状況は悪化を続けている。憲法違反の集団的自衛権容認によってアメリカの起こす戦争に巻き込まれつつあるし、TPP協定の締結で、日本の産業（特に農業）はボロボロにされそうだ。アベノミクスの失敗で大企業が利益を上げながら国民所得は減り続け、社会保障は切り捨てられ、相変わらず米軍基地の存在によって米軍人の凶悪犯罪が繰り返されている。
こんな時代は変えなければならない。そして、未来を切り開く最初のチャンスが目前に迫っている。それが７月１０日投票の参議院議員選挙だ。一人区で野党の選 挙協力で候補者の絞り込みが行われ、与野党の対決というわかりやすい選挙になった。しかし、選挙目当ての消費増税先送り、憲法改正や辺野古への基地移設問 題、TPPなど、票が減りそうな課題は争点としないという、いつもの自民党の選挙戦術によって自民党の支持率が上昇している。
今回の選挙でもまた、国民は、自民党に騙される道を選ぶのだろうか？否、今度こそ自民党政権の終わりに向けた最初の一歩にしなければならない。初めて投票する18歳〜20歳未満の人たちも含めて、憲法を守り、戦争法を廃案とし、原発の廃炉をめざし、辺野古への基地移設ではなく基地のない日本をめざし、TPP協定には参加せず日本の農業をまもる…そんな政治を実現するために自民党・公明党の政権与党に選挙戦で勝利することが何よりも大事だということを一緒に考え行動したいものだ。
こんなことを書きながら、初めて選挙に参加したのは何時だったかと考えた。おそらく大学に入った年の衆議院議員選挙ではなかったかな・・
2016年6月18日土曜日
2016年6月14日火曜日
ケルンコンサート
Keith Jarrett - THE KÖLN CONCERT - complete
ジャズ・ピアニストのなかでマイベストが、実は、キース・ジャレットさんなんです。僕がジャズを聞くようになったきっかけを与えてくれたのが、キース・ジャレットさんで、同時に、彼のピアノを好きになったきっかけとなった演奏が、このケルンコンサートというわけです。ピアノの調子が悪いのか高音を使っていないんですよね。で、完全即興演奏なわけですよ。それで、これだけの美しい旋律を奏でるということがないよりも凄いでしょう。感動します。
ECMレコード
1975年1月24日 パートI - Köln, January 24, 1975 Part I
1975年1月24日 パートIIa - Köln, January 24, 1975 Part IIa
1975年1月24日 パートIIb - Köln, January 24, 1975 Part IIb
1975年1月24日 パートIIc - Köln, January 24, 1975 Part IIc
手結港（ていこう）
一寸調べた事書いてますが、実は、ここに行くまで知らなかったんですよ。車で走っていて、「手結港」という標識を見つけて、どんなところかなと見に行ったら、なかなか凄いところだったというわけです。手結港可動橋というのが凄いようなんだけど、時間がなくて動いているところの写真を撮れなかったのが残念。上の漫画とリンク先でご確認ください。
この橋は、1日に６回、トータルで７時間ほどしか渡れないということらしいので、むしろ橋があがっていない状態の写真の方が珍しいらしいのですよ。
2016年6月11日土曜日
Kind of blue
実は、私、かなりのジャズ好きです。しかも、できるだけ古いものが好きなんです。マイルス・デイビスのカインド・オブ・ブルーは私の中では新しい部類に入ります。でも、これはいい。とにかく、音楽に身を任せてみるとその良さがしみ込んできます。お楽しみください。
レーベル：COLUMBIA
録音：1959年3月2日、4月22日、ニューヨーク、コロンビアスタジオ
- Miles Davis：trumpet
- John Coltrane：tenor sax
- Julian “Cannonball”Adderley：alto sax（3曲目を除く）
- Bill Evans：piano（2曲目を除く）
- Wynton Kelly：piano（2曲目のみ）
- Paul Chambers：bass
- Jimmy Cobb：bass
2016年6月8日水曜日
はいしゃ 舌上夢 ボッコン覗
2016年6月7日火曜日
仕事が
６月に入り、急に仕事が多忙となり、ブログの更新が止まってしまった。日々の色んなことをメモしておこうというつもりのブログなのに、これじゃあね・・
この歳で当直に入らなければならなくなって、当直あけに疲れが取れなくて風邪をひいた。隣の病院を受診したら急性気管支炎という診断だった。血液検査で白血球数が9500と高めで、CRPも0.9とやや高値。何らかの感染症ということだね。真鍋先生がクラリスを処方しようとしたので、「ピロリンの除菌のときにクラリスで播種状紅斑が出た」ことがあったと伝えたため抗生物質が処方されなかったのが誤算だった。
結局、痰の絡んだ咳がなかなか抜けきれず1週間ほど患うことになった。歳をとると免疫力が落ちるというけれど、本当にそうだなぁ・・若い頃なら３日で治っていたわなぁ。
その一方、ダイエット作戦は奏功しており、本日の体重82.2Kgはここ４年ほどで最も少ない体重だし、５月の初めから約4Kgの減量となった。かみさんは風邪がなかなか治らないのは減量の所為だと今日から食事の量を増やしてきており、昨日から約1kgの増量となってしまっていた。つまり昨日は81.2kgだったんだよね。このまま80kgを下回るところまで持っていきたかったんだけどね。ちょっと残念。
風邪が治ったら、また減量作戦を展開。この勢いで６月末には80kg未満にしておきたい。そして、大事なことはリバウンドしないようコントロールするってことだね。忘れずに！
そうそう、舛添都知事の第三者による調査結果報告と記者会見を見たけど、酷いもんだね。舛添さんのお友達だと思われる弁護士先生は当事者への聞き取りもしないで調査報告をまとめたようだけど、それでもかなりの「不適切」な支出があったことを認めざるを得なかった。違法ではないということがそもそも政治資金規正法がいかにザル法かということを示しているということだが、あれだけ「不適切」な支出があって、それで辞職しないという結論になるところが凄い。舛添さんはもう政治家としての生命は完全に終わったね。
この歳で当直に入らなければならなくなって、当直あけに疲れが取れなくて風邪をひいた。隣の病院を受診したら急性気管支炎という診断だった。血液検査で白血球数が9500と高めで、CRPも0.9とやや高値。何らかの感染症ということだね。真鍋先生がクラリスを処方しようとしたので、「ピロリンの除菌のときにクラリスで播種状紅斑が出た」ことがあったと伝えたため抗生物質が処方されなかったのが誤算だった。
結局、痰の絡んだ咳がなかなか抜けきれず1週間ほど患うことになった。歳をとると免疫力が落ちるというけれど、本当にそうだなぁ・・若い頃なら３日で治っていたわなぁ。
その一方、ダイエット作戦は奏功しており、本日の体重82.2Kgはここ４年ほどで最も少ない体重だし、５月の初めから約4Kgの減量となった。かみさんは風邪がなかなか治らないのは減量の所為だと今日から食事の量を増やしてきており、昨日から約1kgの増量となってしまっていた。つまり昨日は81.2kgだったんだよね。このまま80kgを下回るところまで持っていきたかったんだけどね。ちょっと残念。
風邪が治ったら、また減量作戦を展開。この勢いで６月末には80kg未満にしておきたい。そして、大事なことはリバウンドしないようコントロールするってことだね。忘れずに！
そうそう、舛添都知事の第三者による調査結果報告と記者会見を見たけど、酷いもんだね。舛添さんのお友達だと思われる弁護士先生は当事者への聞き取りもしないで調査報告をまとめたようだけど、それでもかなりの「不適切」な支出があったことを認めざるを得なかった。違法ではないということがそもそも政治資金規正法がいかにザル法かということを示しているということだが、あれだけ「不適切」な支出があって、それで辞職しないという結論になるところが凄い。舛添さんはもう政治家としての生命は完全に終わったね。
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